お風呂のリフォームは高額な費用がかかるイメージがありますが、実は国や地方自治体が提供する様々な補助金制度を活用することで、費用負担を軽減できる可能性があります。ここでは、風呂リフォームで活用できる主な補助金制度とその活用術についてご紹介します。まず、よく利用されるのが「介護保険による住宅改修費の補助金」です。要支援または要介護の認定を受けた方が住む住宅が対象で、手すりの設置、段差の解消、浴室ドアの交換など、バリアフリー化を目的としたリフォーム工事費用の一部が補助されます。補助対象となる工事費用の上限は20万円で、そのうち7割から9割が支給されます。 申請にはケアマネージャーとの連携が必要となるため、事前に相談するようにしましょう。次に、国が実施する「長期優良住宅化リフォーム推進事業」や「子育てエコホーム支援事業（旧：こどもエコすまい支援事業）」などの補助金制度があります。長期優良住宅化リフォーム推進事業は、住宅の長寿命化や省エネルギー化、耐震化などを目的としたリフォームが対象で、浴室の断熱改修や高効率給湯器への交換、バリアフリー改修などが補助対象となることがあります。補助額は工事内容によって異なりますが、最大で210万円/戸という大規模な補助が受けられる場合もあります。子育てエコホーム支援事業は、子育て世帯や若者夫婦世帯が省エネ性能の高い住宅を購入したり、リフォームしたりする場合に補助金が支給される制度ですが、リフォームに関しては、年齢や家族構成を問わず、すべての世帯が対象となる場合もあります。浴室の断熱改修や高断熱浴槽の設置なども対象になることが多いでしょう。また、「地方自治体独自の補助金・助成金」も忘れてはなりません。各自治体では、高齢者住宅改修費用助成事業や省エネ住宅改修助成事業など、様々な名称でリフォームを支援する制度を設けています。これらの補助金は、居住地域の住民に限定されるため、ご自身がお住まいの自治体のウェブサイトなどで情報を確認することが重要です。補助金を活用する上での注意点としては、これらの制度は「工事着工前の申請が必要」な場合がほとんどであること、そして「予算には限りがあり、早期に締め切られることがある」という点が挙げられます。